公益社団法人 日本リウマチ友の会の20歳以上の会員を対象に行ったアンケートによると、主治医と関節リウマチ治療の目標について 「話し合ったことがある」と回答した患者さん（38.9％）は、「話し合ったことも説明を受けたこともない（24.8％）」 と回答した患者さんに比べて、現在受けている医療に満足している見込みが6倍以上高いことがわかりました（未調整OR = 6.19、調整OR = 7.13）（表1）^1）。また、「話し合ったことがある」と回答した患者さんのほうが「説明を受けたことがある」と回答した患者さんより、満足している患者さんの割合が高いという結果でした。以上より、医師からの一方的な説明だけでなく、双方向の話し合い（協働意思決定）をすることが患者さんの満足につながる可能性が考えられます。

調査概要

2019年9月1日～20日に公益社団法人 日本リウマチ友の会の会員1,600人（無作為抽出）に調査票を発送し、自記式アンケート調査を実施した。回答の得られた1,156人を解析対象とし、医療への満足度の100点満点中81点以上を従属変数、「主治医とリウマチの治療目標について話し合ったこと」の有無、現在のリウマチの具合（PtGA）、1年前と比べたリウマチの症状、罹病期間を独立変数、年齢、性別を調整因子として、ロジスティック回帰分析を用いて分析した。

一般社団法人 日本リウマチ学会 編：関節リウマチ診療ガイドライン2020. p184, 東京, 診断と治療社, 2021, より改変

医師と患者さんで協働意思決定を行うにあたっては、患者さん自身がセルフマネジメント力を身につける必要があります。EULARは2015年に炎症性関節炎患者に対する患者教育について２つの基本的な考え方と８つの推奨事項を発表しました（表）^2）。ここでは、患者教育は「医療者と患者が双方向で行うべきであること」、「患者自身が病気と付き合いながら生活を自己管理できるように支援すること」を目的としており、これを実現するために医療者と患者の十分なコミュニケーションならびに協働意思決定が必要不可欠であることが示されています。
理想的なSDMの実現には、看護師や理学療法士などを含めた医療者の教育や、教育資材の作成などが伴い、財源や制度上の裏付けも求められます。日本では、まだ現況把握や実践に向けた障害に関する評価が行われている段階ですが^3）、日々の診療の中で少しずつでも充実を図っていくことが重要と考えられます。

房間美恵ほか.: 臨床リウマチ 2019; 31:181-187.

協働意思決定のためには、患者さん自身に将来について考えていただく必要があります。関節リウマチの患者さんは、今の痛みや生活上の障害への対応で精いっぱいで、将来に関しては具体的に考えられない場合も多いと思われます。そのような状況において、チェックシートで患者さん個々のライフイベントを提示し、治療の目標（いつまでに、どの程度改善したいか）を明確にすることで、将来に向けた治療への一歩となることを期待します。

監修：国立成育医療研究センター　周産期・母性診療センター　主任副センター長/妊娠と薬情報センター　センター長
村島 温子先生

• 1）一般社団法人 日本リウマチ学会 編：関節リウマチ診療ガイドライン2020. p182-187, 東京, 診断と治療社, 2020
• 2）房間美恵ほか.: 臨床リウマチ 2019; 31:181-187.
• 3）一般社団法人 日本リウマチ学会 編：関節リウマチ診療ガイドライン2020. p188-190, 東京, 診断と治療社, 2020
• 4）中山健夫.:薬局2018; 69(5):15-19.